転職時の「選社軸」が、静かに変わっている

セレブリックスが2026年3月に公開した「営業における生成AI活用の実態調査レポート Vol.2」(法人営業1,079名対象)で、印象的なデータがありました。

同調査では、営業職の生成AI「毎日利用」が1年で約4倍に急増したことも報告されています。日々の業務で当たり前に使う人が増えれば、当然「次の会社でも使える環境がほしい」となります。リモートワークや育休制度と同じように、AI活用環境も「ある/ない」が選社軸の比較項目に入ってきた、と整理しても良さそうです。

「AI環境がない会社」は、求職者からどう見えるか

候補者目線で考えると、たとえばカジュアル面談や面接の場で「AIはどこまで使えますか?」と聞かれたとき、説明できる/できないでだいぶ印象が変わってきます。誇張ではなく、リアルな比較イメージを並べてみると、こんなふうに映っているのかもしれません。

大事なのは「最新ツールを揃えること」ではなく、自社のAI環境を一言で説明できる状態にしておくことかもしれません。高価なツールがなくても、「業務でこういう使い方を推奨しています」「セキュリティ上、ここまではOK」と言える会社のほうが、求職者にとっては安心材料になりやすい気がしています。

採用の手前で、自社のAI環境を点検する

いきなり制度を作る前に、まずは「今うちの会社、求職者にどこまで答えられるか」を棚卸ししてみるのが現実的かもしれません。次の5項目を、求人広告や採用サイトに書ける状態かどうかという目線で確認してみてください。

「5つ全部できている」会社はまだ少ないと思います。逆に言えば、ここを早めに整理した会社が、AIリテラシーの高い候補者から「比較で選ばれる」側に回りやすい。すでにあるものを言語化するだけでも、十分にアドバンテージになるかもしれません。