離職率の平均は14.2%——まず、分母を確かめてください

離職率の全国平均は14.2%です（厚生労働省・令和6年雇用動向調査）。ただしこれは、パートタイム労働者まで含めた全産業の数字です。

離職率とは、年初の常用労働者数に対して、その1年間に何%が離職したかを示す割合です。国の調査はこの定義で数えています。

内訳を見ると、一般労働者は11.5%、パートタイム労働者は21.4%でした。10ポイント近い開きがあります。

正社員中心の会社が比べる相手は、14.2%ではなく11.5%のほうです。ここを取り違えると、実際より自社が優秀に見えてしまいます。

性別でも差があります。パート込みの全体で、男性12.6%に対し女性16.0%。女性比率の高い職場は、それだけで平均より上に出やすい構造です。

そして、いちばん効くのが業種です。一般労働者に絞っても、産業ごとにこれだけ違います。

製造業7.8%とサービス業19.0%では、11.2ポイントの差があります。同じ「13%」でも、片方は要注意で、片方は平均以下です。

つまり、自社の数字が高いか低いかは、産業計と並べても決まりません。就業形態と業種をそろえて、はじめて比較になります。

離職率が下がったのは、定着が良くなったからでしょうか

令和6年の離職率14.2%は、前年（15.4%）から1.2ポイント下がりました。数字だけ見れば、人が辞めにくくなった1年です。

ただ、同じ調査では転職して入ってきた人の割合も下がっています。転職入職率は10.4%から9.7%へ、0.7ポイントの低下でした。

実数でも同じ向きです。転職して入職した人は540万9千人から492万人へ、1年で約49万人減りました。

一般労働者に絞っても、転職入職率は8.5%から8.3%へ下がっています。パートだけの動きではありません。

ここから読めるのは、因果ではなく事実の並びです。辞める人が減った年は、入ってくる人も減っていた、ということです。

離職率は「定着の成績」だけでなく、市場の動きやすさも映します。動く人が減れば離職率は下がり、同時に採用の母集団も縮みます。

「離職率が改善した年に、なぜか採用は苦しくなった」。この順番は、案外めずらしくないのかもしれません。

自社の数字を、求人でどう扱うか

自社の離職率を求人や面接で使うなら、数字そのものより「どう数えたか」を添えるほうが伝わります。手順は3つです。