リファレンスチェックは、なぜ最後で断られるのでしょうか

リファレンスチェックが断られやすいのは、選考の最終盤になって初めて話題に出るからかもしれません。リファレンスチェックとは、候補者の働きぶりを、いっしょに働いたことのある第三者（前職の上司・同僚など）に確認する選考プロセスのことです。back check株式会社が2026年7月に人事担当者1,000名に行った調査では、本人から提供される情報だけでは不十分だと感じることが「ある」と答えた人が79.9%にのぼりました。

ところが同じ調査で、第三者からの情報を「活用している」（7.4%）「活用を拡大している」（19.1%）と答えた企業は、合わせて26.5%。「導入を検討している」（20.5%）「情報を収集している」（13.4%）を足しても60.4%で、残る4割弱は検討の土俵にも乗っていません。情報が足りないと感じる会社は8割、実際に第三者に聞けている会社は4社に1社。この開きが、現場で起きている「断られた」の正体だと感じています。

実際、「断られた」と一括りにしている中身を開いてみると、性質の違う2種類が混ざっています。片方は候補者が意思として断っているケース、もう片方は本人がどれだけ前向きでも成立しないケースです。

この2つを分けずに「断られた＝何かある」と読んでしまうと、前職の方針で応じられなかっただけの方まで、選考から外してしまうことになります。前の会社がリファレンスに応じない方針かどうかは、その人の働きぶりとは何の関係もありません。断られたときにまず確かめたいのは、意思なのか、事情なのか——そこだと思います。

そのうえで、わたしたちCoachersが採用の現場でよく出会う場面には、共通点があります。書類・面接・最終面接と進んだ、まさに最後の一歩で、初めて「実は、前職の方にお話を伺いたいのですが」と切り出される。候補者からすると、ずっと見極められてきた末に、もう一つ関門が増えたように見えてしまうのです。

「リファレンスチェックを頼める人がいない」と言われたら

「頼める人がいません」という返事は、断りではなく事情の説明であることが多いように思います。先ほどの表で言えば右側、本人がどれだけ前向きでも成立しないほうです。ここを不採用の材料にしてしまうと、前職の環境が違っただけの方まで落としてしまうことになります。

実際に「頼めない」が起きるのは、新卒で入った1社目に在籍中で社外に働きぶりを知る人がいない、フリーランスや業務委託が長く上司にあたる人がいない、前職が方針としてリファレンスに応じない、部署ごと無くなって当時の上司と連絡が取れない、といった場面です。どれも、その方の仕事の質とは別の話です。

頼めない状態は、依頼する側の条件をゆるめると、頼める状態に変わることがあります。わたしたちCoachersが採用のご相談をいただくなかで、よく効いていると感じるのは次の4つです。

そのうえで、どうしても推薦者を立てられない方はいます。そのときに立ち返りたいのが、冒頭の数字です。本人からの情報だけでは不十分だと感じる人事担当者は79.9%、けれど第三者からの情報を実際に活用・拡大できている企業は26.5%（back check調べ）。裏を返せば、7割以上の企業は第三者に聞かないまま採否を決めているということでもあります。リファレンスが取れないことを、判断できない理由にまでしなくて大丈夫なのだと思います。

企業が本当に知りたいのは、経歴の裏取りなのでしょうか

同じ調査で「履歴書や職務経歴書だけでは把握しにくいものの、本来は把握したい情報」を尋ねた設問の1位は、「人柄・性格」で56.9%でした。経歴やスキルの裏取りではなく、人物面が上位に並んでいます。同じ調査では、今後は経歴情報より実務・人物面の情報が重視されるようになると考える人が64.8%。見たいものが「経歴が本当かどうか」から「一緒に働いたらどうなりそうか」へ移ってきている、ということだと思います。

ここで一つ気づかされることがあります。人柄・コミュニケーション・協調性——書類では見えないこの3つは、候補者が応募前に会社側へ知りたがることとも、かなり重なるように思います。どんな人たちが働いていて、どんな進め方をするチームなのか。お互いが同じことを知りたがっているのに、確かめるタイミングだけが選考の最後にずれ込んでいる——そんな構図に見えます。

断られにくい依頼は、どこが違うのでしょうか

断られにくい会社がやっているのは、頼む言葉を丁寧にすることではなく、頼む前に「予告」を挟むことでした。人は同じ依頼でも、予期していたかどうかで受け止め方が変わります。最後に不意打ちで出てくる依頼と、最初から工程表に載っていた依頼は、まったく別のものとして届きます。具体的には、次の3ステップです。

3つとも、ツールを導入しなくても今日から書き足せることばかりです。第三者情報を活用できている企業が26.5%にとどまるのは、サービスを入れていないからというより、選考のどこにこの工程を置くかを決めていないからではないか——現場を見ていると、そんな気がしています。