採用でAIを使っている会社は、いま実際どのくらいあるのでしょうか

結論から言うと、全体ではおよそ9割が、まだ使っていません。『日本の人事部』が正会員企業に聞いた「人事白書2026」では、採用プロセスでAIを「活用していない」と答えた企業が87.7%でした。ここでいう採用プロセスのAI活用とは、書類選考や面接・面談といった選考の工程そのものを、AIに任せることを指します。原稿作成の下書きや日程調整といった事務作業のAI利用とは、少し別の話です。

もっとも、この調査は3月時点のものなので、現在は日を追うごとに活用割合が増えている可能性は高いと感じています。

なぜ、AIの導入は大企業から進んでいるのでしょうか

同じ調査を従業員5,001人以上の大企業に絞ると、景色が変わります。「書類選考にAIを活用している」が22.9%、「AIによる面接選考を実施している」と「選考を伴わない面談をAIで実施している」がそれぞれ5.7%。合わせると34.3%、およそ3社に1社が選考のどこかにAIを入れていました。未活用が87.7%を占める全体と並べると、規模による差はかなり大きく開いています。

理由は調査からは分かりませんが、応募が集まる会社ほど、初期の工程を機械に預ける必然性が生まれやすいのだろうと感じています。何千通と届く書類を、限られた人数で一枚ずつ読むのは現実的ではありません。つまりAI選考は、いまのところ「応募が多すぎる」という課題に対する解という側面が強いのかもしれません。採用力そのものの通信簿ではなく、抱えている課題の違いを映している——そう捉えると、少し力が抜ける気がします。

「人が読んでいる」ことは、伝えないと伝わらない

ここからが本題です。全体の87.7%が選考にAIを使っていないということは、候補者の応募書類は、いまも多くの会社で人が読んでいるということでもあります。ところがその事実は、求人票にも選考案内にも、ほとんど書かれていません。当たり前すぎて、わざわざ言うことではないと感じるからだと思います。

けれど、当たり前が当たり前でなくなりつつあるときは、明文化した側が得をします。候補者から見れば、応募先によって「機械が読む会社」と「人が読む会社」が混ざり始めている状態です。どちらが良い悪いではなく、どちらなのかが分からないことが、書類を出すときの小さな緊張になっているのではないでしょうか。「担当者が一枚ずつ読みます」と一行あるだけで、その緊張は少しほどけるかもしれません。