欠員補充の採用は、なぜ間に合わないのか

欠員補充の採用が間に合わない一番の理由は、募集を始める時点ですでに時間を使い切っているからです。退職の申し出から最終出社までは、就業規則にもよりますが1〜2か月というケースが多いように思います。一方で中途採用は、求人票をつくり、応募を待ち、面接を重ね、内定を出して、先方の退職交渉が終わるまでを見なければなりません。走り出す前から、締切を過ぎているような状態で始まることが少なくないのです。

帝国データバンクが2026年8月7日に公表した集計は、この時間差がいちばん深刻なかたちで表れた例を数えたものです。「従業員退職型」と名づけられているとおり、従業員や経営幹部などの退職が直接・間接の要因となって法的整理に至ったケースで、2026年1〜7月は83件。2025年の年間件数は124件でした。負債1,000万円以上・法的整理という、はっきり数えられる範囲だけの数字です。

最も多いのはサービス業の22件で、全体の26.5%を占めます。次いで建設業20件、運輸・通信業12件。いずれも、一人の技能や資格、あるいは顧客との関係がそのまま売上に直結しやすい業種です。裏を返せば、代わりが見つかるまでのあいだ、事業のほうが待ってくれない領域だとも言えます。

ここで一つ、名前を借りておきたい考え方があります。採用の世界で古くから使われている Time to Fill（募集を開始してから、その席が実際に埋まるまでの期間） という指標です。「今年何人採ったか」は誰でもすぐ答えられる一方で、「一つの席が埋まるまでに何日かかったか」を測っている会社は、そう多くないかもしれません。けれど欠員補充で本当に効いてくるのは、後者のほうかもしれません。名前がつくと、はじめて数えられるようになります。

「急募」と書かれた求人は、候補者に何を伝えているか

「急募」という二文字は、企業側の都合を伝える言葉であって、候補者にとっての魅力を伝える言葉ではありません。それ自体が悪いわけではないのですが、候補者の画面には、同じ職種の求人が何十件も並んでいます。そのなかで「急いでいます」だけが伝わると、この会社で自分が何をする人になるのかが、最後まで見えないまま流されてしまうことがあります。

欠員補充の求人票は、放っておくと「前任者の業務一覧」になりがちです。引き継ぎ資料としては正しいのですが、求人としては物足りない。同じポジションを、少し違う角度から書くと、見え方はずいぶん変わります。

やっていることは、事実の並べ替えだけです。人が辞めたという背景を隠すわけでも、盛るわけでもありません。ただ、同じ事実を「会社が困っている話」ではなく「その席で何が起きるかの話」として書く。それだけで、候補者が自分を重ねられる余地が生まれます。

欠員補充の採用を、間に合う採用に近づける4ステップ

欠員補充を間に合わせる方法は、募集を速く回すことよりも、埋まるまでの時間をあらかじめ知っておくことから始まります。順番に、無理のないところから見ていきます。