採用動画の効果、実感しているのは何割か

採用動画とは、会社の事業内容や働く人の様子、代表の考えなどを映像で伝え、求職者に自社を知ってもらうための動画のことです。求人票や採用サイトでは伝わりにくい「雰囲気」や「人」を届ける手段として、中途採用でも使われる場面が増えてきました。

では、実際に使っている企業はどう感じているのか。採用動画の制作を手がけるムビサク（アルファノート株式会社）が2026年6月に実施した調査では、動画を活用している人事担当者500名のうち、65.8%が「効果があった」と回答しています。内訳は「期待以上の効果があった」17.8%、「ある程度の効果があった」48.0%。多くは”ある程度”のほうにいる、という温度感です。

わたしたちが気になったのは、この3割弱のほうです。次に見るように、制作予算の中心帯は各社そう大きく変わりません。似た費用をかけて作っているのに、効果の実感がここまで割れている。動画を作ったこと自体は、成果を約束してくれない——今日の出発点はここです。

予算は10万〜30万円未満が最多。その予算は、どこに使われているか

同じ調査で、1本あたりの制作予算を聞いた結果がこちらです。最も多いのは「10万〜30万円未満」で25.0%。かつて採用動画といえば数百万円の企画物、というイメージがありましたが、いまはかなり景色が変わっています。

30万円未満の3つの帯を合わせると56.0%。半数以上が、求人広告1〜2枠ぶんくらいの費用で動画を作っている計算になります。編集を外注しやすくなり、機材のハードルも下がったことを思えば、自然な変化だと思います。

ただ、この価格帯で実写を撮ろうとすると、撮影日の確保、出演する社員の段取り、当日の立ち会い、そして編集——費用も時間も、そのあたりで大半が埋まります。最初に削られやすいのは、たぶん撮る前の企画と構成のほうかもしれません。金額の話をしているうちに、「誰に何を伝えるか」を決める時間が、いつのまにか予定から消えている——そんな進み方に、心当たりはないでしょうか。

人事が次に撮りたいのは「企業ブランディング」──会社紹介より上位

興味深いのは、「今後活用したい動画タイプ」の結果です。定番であるはずの会社紹介・事業紹介を、企業ブランディング動画がわずかに上回りました。

「何をしている会社か」より「どんな会社か」を伝えたい——人事の関心がそちらへ動いている、と読めます。事業内容や制度は求人票にも書けますが、空気や価値観は文字にしづらい。だからこそ動画に託したくなるのだと思います。ただ、ブランディング動画はいちばん”効果が測りにくい”種類の動画でもあります。ここに、先ほどの「わからない6.8%」がつながっているようにも見えます。

効果を分けているのは、たぶん「作った後」の3つ

効果を実感できない理由を、企画力や編集の巧拙に求めたくなります。でも実務の現場で見ていると、もう少し構造的な話に見えます。見積書に行が立つ工程——撮影、編集、ナレーション——は最後まで残り、行が立たない工程、つまり「誰に何を伝えるか」を決める時間だけが静かに削られていく。誰かが手を抜いたからではなく、見積書に載らないものは削っても金額が動かないから、というだけの話だと思います。

もうひとつは分担のかたちです。動画を作るのは制作会社、動画を置くのは求人媒体や採用サイト、応募を受けて面接するのは人事。3つが別々の担当に分かれていて、「作ったあと誰がどう使うか」で責任が切れてしまう。効果が出ないのは、担当者の力量というより、この分断のせいであることが少なくないと感じています。