出社回帰で、社員の半数が”転職”を意識する

テレリモ総研（LASSIC）が2025年11月に実施した調査では、勤務先がリモートから出社中心へ方針転換したら「転職を検討する」と答えた人が全体で51.8%。年代で見ると20代68.5%・30代63.5%・40代65.5%と、働き盛りの層ほど高く、50代33.3%・60代30.9%と年齢が上がるほど落ち着きます。つまり「働き方が変わると動く」のは、まさに中途で採りたい中核・若手層に集中している、という読み方ができます。

きっかけとして挙がった理由の上位は、「趣味や副業など多様なライフスタイルの時間を確保したい」37.7%、「通勤時間を家族や自己研鑽に充てたい」35.6%、「満員電車のストレスから解放されたい」33.8%。給与そのものより、”時間の使い方”の話が並んでいるのが特徴です。ここは半年ほど前のデータなので、足元では出社に慣れて落ち着いた人もいるでしょう。ただ「働く場所の柔軟さを、生活の質と結びつけて考える」感覚自体は、当面は続く普遍的な変化のように感じています。

一方で、企業側が出社に戻すのにも相応の理由があります。偶発的な雑談から生まれる連携、若手のオンボーディング、チームの一体感——対面でしか出しにくい価値は確かにあり、大手を含めて出社回帰の動きが広がっているのも事実です。だからこの話は「出社が悪い／リモートが正義」ではありません。企業の合理と、候補者の生活実感が、静かにすれ違っているという構図の問題です。

若手は”給与より働き方”すら選ぶことがある

同じ調査で驚いたのが、給与への向き合い方です。「給与が同等か、多少下がっても、リモート可の会社を選ぶ」と答えた人は全体で69.9%。そして20代では、その割合が跳ね上がります。

もちろん、これはリモート支援会社の調査なので、リモート志向が強めに出ている点は割り引く必要があります。それでも、「働き方が会社選びの上位に来る若手が確実にいる」という方向感まで疑う必要はなさそうです。ここで大事なのは、御社が全面リモートに舵を切ることではありません。候補者が求人を見た瞬間、御社の働き方を”どう受け取るか”——その一点です。

たとえば「リモート応相談」「状況に応じて」とだけ書かれた求人は、書き手の意図に関わらず、候補者には「実質フル出社なのだろう」と最悪の側で解釈されがちです。候補者からどう見えているかは、次の考察で一緒に覗いてみます。